自分は社長に向いてない？経営者に向き/不向きってあるの？

「自分が社長に向いているのかどうか」という疑問。これは数多くの経営者や将来の経営者を目指す人々が抱く、非常に普遍的な疑念です。

経営の座に就くことは、単に上層部に位置するということ以上の重要な役割を担います。それは、組織全体の方向性を決め、人々を正しい方向に導くという大きな責任が伴います。

この記事では、社長に向いていないとされる人や、経営者に向いている人の特徴を紹介します。

自分自身を見つめ直し、どのような部分を磨くべきか、あるいは自分が本当に経営者としての適性を持っているのかを判断する材料としてください。

社長に向いていない人の特徴

まずは社長に向いていない人の特徴を見ていきましょう。

向いていない特徴（1）責任感がなく他責思考になる

経営者の役割は多岐にわたりますが、その中でも最も基本的で重要なのは、組織全体の責任を持つことです。経営者は会社や組織の舵取り役として、全体の方向性を示し、組織を適切な方向へと導く役割を担っています。この役割を果たすためには、組織の中での成功も失敗も受け止める強い責任感が必要とされます。

残念ながら、すべての経営者がこのような責任感を持っているわけではありません。特に社長に向いていないとされる人の中には、何か問題や失敗が起きた際に、自身の判断や行動の結果ではなく、他の社員や外部の環境を責任の所在として指摘する傾向が見られることがあります。

このような他責思考は組織にとって非常に有害です。問題の原因を正確に特定せずに外部の要因のせいにすることで、同じ問題が繰り返されるリスクが高まるのです。

また、経営者自身が責任を取らない姿勢は、社員や関係者からの信頼を失うことにつながりかねません。信頼が失われた組織は、一体感や連携が低下し、結果として組織全体の生産性や業績にも影響を及ぼす恐れがあります。

向いていない特徴（2）ネガティブ思考

経営者の思考や姿勢は、組織の運営に大きな影響を与えます。特に、ネガティブに考えがちな経営者は、大きな問題を抱える可能性があります。彼らは環境の変化や新しい情報を前向きに捉えることが難しく、新しいビジネスのチャンスや成長の可能性を見落としてしまうリスクが高まるからです。

新しい市場の機会や技術の革新が生まれた場面で、ネガティブな考えを持つ経営者は、これらの変化をリスクとして捉え、進むべき道を見失うことが考えられます。

前向きな姿勢を持つ経営者は、常に新しいアイディアや変化を受け入れる意欲があります。成功する経営者は、困難や不確実性に直面しても、それをチャレンジとして受け止め、組織全体に新しいエネルギーと方向性を与えることができます。さらに、柔軟な思考を持つことで、固定観念や既存の方法にとらわれず、様々な角度から物事を考えることができるのです。

これによって、経営者自身と組織全体が、変化の中で新しい価値を生み出す力を持つようになり、組織の発展と成長を促進することができるのです。

向いていない特徴（3）お金の管理が乱雑

資金管理は、組織や会社の運営において極めて重要な役割を果たしています。なぜなら、どれだけ優れた商品やサービスを持っていても、それを継続して提供するための資金が適切に確保されていなければ、その組織の存続が困難になるからです。

組織の運営に必要な経費を賄うための現金が不足してしまえば、人件費や物資の購入などの基本的な業務が滞ってしまうことになります。これが長期化すると、組織は破綻の危機に直面することも考えられます。

このようなリスクを避けるためには、社長としての資金管理のスキルが不可欠です。組織の収益と支出を正確に把握するための会計の知識、それを基にした適切な予算の設定と実際の運用、さらには将来の成長を見越した投資の判断などが求められます。

また、組織の資金管理が乱雑になると、どの部分で収益が上がっているのか、どの部分で無駄な支出が生じているのかといった点が見えにくくなります。このような状態が続くと、組織の財務の健全性が損なわれ、経営の安定が脅かされる可能性が高まります。

そのため、社長としての資金管理の重要性を常に意識し、経営の安定を第一に考える姿勢が求められます。

向いていない特徴（4）変化を嫌う

経営の世界において、変化は常に訪れるものとして捉えられています。それは、新しい技術の登場や消費者の嗜好の変化、国際的な経済状況の変動など、様々な要因によって市場や業界の状況が絶えず変わるからです。

このような変化の中で組織を存続させ、さらには成長させていくためには、経営者自身がその変化を受け入れ、経営方針を柔軟に変えて適応することが求められます。

スマホの普及によって多くのビジネスがデジタル化されたり、環境問題の高まりに伴ってサステナビリティが重要視されるようになったりと、時代のニーズは絶えず変わっています。これらの変化に素早く対応することで、新しい市場のチャンスを掴むことができる一方、変化を受け入れることができない経営者は、そのチャンスを逃してしまうことになります。

変化を嫌う経営者は、新しい動きやトレンドを見逃してしまうだけでなく、その組織の競争力を低下させるリスクが高まります。時代の流れとともに新しいサービスや製品が登場し、消費者の求める価値が変わる中で、古い方法や考え方に固執すると、競合との差別化が難しくなり、市場での地位を失ってしまう可能性があります。

経営者としては、変化を恐れるのではなく、それをポジティブに捉え、新しい時代の要請に柔軟に応える姿勢が不可欠です。このような柔軟性を持つことで、組織は持続的な成長を追求することができるのです。

向いていない特徴（5）優柔不断で方向性が不明瞭

経営におけるビジョンや目標は、まるで航海する船のコンパスのような役割を果たします。もし船にコンパスがなければ、船はどの方向へ進むべきかわからず、迷子になってしまうでしょう。同様に、組織に明確なビジョンや目標がない場合、組織は前に進む具体的な方向を持たず、結果として迷走するリスクが高まります。

このように方向性が不明確な組織では、社員一人ひとりも自らの役割や貢献の方向を理解するのが難しくなります。自分の仕事が大きな組織の目標達成にどのように貢献しているのか、その意義を感じることができない場合、やる気やモチベーションは自然と低下してしまいます。社員が自らの役割や仕事の価値を見失うと、業績の低下や社員の離職といった問題が起こり得ます。

経営者が決断力を持ち、明確な方向性を示すことで、組織全体が一致団結して目標に向かって進む力が生まれます。経営者の明確な指示やビジョンにより、社員は自分たちの役割や責任をはっきりと理解し、それに基づいて行動することができるようになります。

そうすることで全体としての生産性や業績が向上し、組織は安定した成長を遂げることができるでしょう。

向いていない特徴（6）2代目の特権意識

経営の継承は、ビジネスにおいて重要なステップの一つです。特に家族経営の企業においては、初代から2代目へのバトンタッチは組織の将来を左右する鍵となります。しかし、この継承過程において2代目が特権意識を持つようになると、その影響は組織全体に悪影響を及ぼす可能性があります。

特権意識とは、自分には特別な権利や権限があると感じ、それに基づいて他者と異なる扱いを受けるべきだと考えることを指します。もし2代目がこのような意識を持ってしまうと、組織内での公平性や透明性が損なわれるリスクが高まります。

同じような業績を上げた社員でも、2代目にとって都合のいい社員とそうでない社員で報酬や昇進のチャンスに差が出るようなことが起きるかもしれません。

このような不公平な状況は、社員たちの間で疑問や不信感を生む原因となります。なぜ、自分たちは公平に扱われていないのか、2代目は自分たちの努力や成果を正当に評価していないのではないかという疑念が生まれることで、社員同士の連携や組織全体のモラルが低下する可能性が高まります。

さらに、特権意識を持つ2代目は、社員からの信頼を失うリスクも高まります。信頼とは、組織の基盤となるものであり、それが失われると、組織の結束力や一体感も弱まってしまいます。組織の生産性や成果に悪影響が出ることも考えられます。

したがって、経営を継承する2代目が特権意識を持たないよう心掛け、公平かつ透明な経営を行うことが、組織の健全な成長のためには非常に重要です。

向いていない特徴（7）アナログ思考が強い

デジタル化の波が世界中を席巻している現代、テクノロジーの進化は我々の生活やビジネスのあり方を劇的に変えています。こうした変化の中で、アナログの方法や考え方にのみ固執してしまうと、多くの新しい機会やイノベーションを逃すことになりかねません。

アナログ思考とは、従来の方法や手段、ツールを重視し、新しい技術や手法に対して懐疑的な考え方を指します。アナログ思考の人は手書きのノートをデジタルツールよりも優先する、新しい技術の導入に消極的であるなどの特徴があります。アナログな方法にもその価値や利点はありますが、それにのみ依存することはリスクを伴います。

デジタル技術の進化は、新しいビジネスモデルやサービス、製品の開発を可能にし、また、情報の収集や共有、コミュニケーションの効率化など、組織の運営を大きく助けています。これらの新しい技術や情報をうまく取り入れ、活用することで、組織は市場での競争力を維持、さらには向上させることができます。

デジタルの波に取り残され、新しい技術や情報の導入を遅らせると、他の先進的な企業や組織に市場での主導権を奪われるリスクが高まります。その結果、組織の成長や利益の機会を損なう可能性があります。

アナログ思考に固執するのではなく、デジタル技術の恩恵を受け、柔軟に新しい情報や技術を組織に取り入れることが、現代の経営において非常に重要であると言えます。

向いていない特徴（8）社員を大切にしない

経営者としての役割は多岐にわたり、その中でも企業の利益を追求することはもちろんのこと、非常に重要な要素として位置づけられています。しかし、経営の視点を広げてみると、単なる利益追求だけが経営者の役割ではないことが明らかになります。

特に、社員の福利厚生や成長をサポートする役割は、経営者にとって欠かすことのできない要素となっています。

社員は、組織の活動を支える最も重要な資産の一つです。彼らが健康で、モチベーションが高く、成長の機会を持っていれば、その結果として組織の生産性や効率も向上します。逆に、福利厚生や成長のサポートが不十分な場合、社員の士気や満足度が低下し、退職率が高まるといった問題が生じる可能性があります。

社員を大切にしない経営者の下では、社員間の信頼感や絆が弱まることも考えられます。これは、チームワークの低下や、新しいアイディアや提案が生まれにくい環境を生む原因となり、組織の革新性や競争力を損なうことに繋がります。

長期的な視点で考えると、組織の成功や持続可能性は、社員一人一人の成長や幸福に深く関連しています。経営者が社員の福利厚生や成長を真剣にサポートすることで、組織は持続的な成功を追求する力を持つことができます。

そのため、経営者としてのリーダーシップは、単なる短期的な利益追求ではなく、社員とともに組織の未来を築くビジョンを持つことが求められるのです。

社長に向いている人の特徴

続いては、社長に向いている人の特徴を見ていきましょう。

向いている特徴（1）真面目で誠実

社長とは、一つの組織や会社のトップに立つ人物であり、その組織全体を代表する重要な存在としての役割を果たしています。そのため、社長の行動や言動一つ一つが、組織のイメージや評価に大きく影響を及ぼすと言っても過言ではありません。

このようなポジションにあるからこそ、真面目で誠実な態度を持つことが非常に重要となります。

真面目で誠実な態度とは、自らの言動に責任を持つことや、誠実に仕事に取り組むこと、正直であることを意味します。社内はもちろんのこと、社外の人々、例えば取引先や顧客との関係においても信頼を築く基盤となります。人間というものは、誠実で真面目な人物に対して信頼感を抱きやすく、その結果としてビジネスの取引や交渉がスムーズに進むことが多いのです。

誠実な経営者は、企業経営において直面する様々な課題や問題に対して、逃げずに真摯に向き合い、解決のための策を練る姿勢を持っています。隠蔽やごまかしのない、正直な経営をすることで、企業は長期的な視点での持続可能な経営を目指すことができるのです。

社員からの信頼はもちろん、顧客や取引先からの信頼も得やすく、組織としての成果や成長を実現しやすくなるでしょう。

向いている特徴（2）前向きでポジティブな思考

経営とは、多くの選択や判断を要する難しい道のりであり、その過程で様々な困難や障害に直面することは避けられません。市場の変動、競合との競争、経済の不況など、予測しきれない外部要因による影響を受けることがあります。これらの困難な状況に直面したとき、経営者やリーダーの考え方や態度が組織の未来を大きく左右することがあります。

ここで大切なのは、「前向きでポジティブな思考」を持つことです。前向きな思考とは、困難な状況でも解決の道を探す、乗り越えることを信じる、という考え方を指します。どんなに困難な状況であっても、チャレンジ精神を維持し続けることができます。

また、前向きな思考を持つ経営者は、障害や困難を乗り越える過程で新しい可能性や機会を見いだす才能も持っていると言えるでしょう。

このような前向きでポジティブな姿勢は、組織の中の社員たちにも大きな影響を及ぼします。経営者やリーダーの姿勢や考え方は、社員たちにとってのロールモデルとなり、その影響を受けて自らも前向きな態度で仕事に取り組むようになります。

この結果、社員全体のモチベーションが向上し、組織全体の生産性や成果にも良い影響をもたらすこととなるのです。

向いている特徴（3）柔軟性があり変化を受け入れる

経営というのは、静止しているものではありません。企業や組織が存在する外部の環境、たとえば技術の進化、消費者のニーズ、経済の動向などは、日々変化しています。

このような外部環境の変動は、企業の業績や経営の方向性にも大きな影響を及ぼすことがあります。経営者としての最も大切な役割の一つは、これらの変化を敏感にキャッチし、その変化に対応するための適切な策を考え、実行に移すことです。

特に注目すべきキーワードが「柔軟性」と「変革」です。柔軟性とは、新しい情報や変化に対して迅速に対応できる能力を指します。この柔軟性を持つことで、企業は変化の波に取り残されることなく、常に最前線で活躍することができます。

また、変革とは、現状を打破し、新しい方法や考え方を取り入れることを指します。変革を進める能力は、時代の変化や競合他社の動きに負けないための鍵となります。

これらの柔軟性や変革の能力をもとに、経営者が適切なタイミングで組織の方針や戦略を変更したり、新しい技術やサービスを導入することを「アップデート」と言います。

このアップデートを適切に行うことで、組織は常に新鮮な風を取り入れ、他の競合他社との差別化を図ることができます。その結果、組織の競争力は高まり、より多くの顧客や市場からの信頼を勝ち取ることができるのです。

向いている特徴（4）困難な状況に耐える忍耐力がある

経営という航海において、常に順調に進むことは稀です。時には穏やかな日もあれば、突然の嵐や予期せぬ波に見舞われることもあります。このような困難な状況に直面したとき、経営者が持つべき最も大切な能力は、その嵐を乗り越えるための忍耐力や持続力です。

忍耐力とは、困難や逆境に遭遇しても動じず、絶えず前進し続ける強靱な心のことを指します。経営上の問題や外部環境の変化、または予期しない出来事が起こったとき、忍耐力がある経営者は、冷静に状況を判断し、解決策を模索します。

持続力とは、長期間にわたって一定の方向や目標に向かって努力し続ける力のことを指します。経営はマラソンに似ており、一時的な困難に負けず、目標に向かって継続して走り続けることが重要です。

忍耐力と持続力は、経営者が組織を安定的にリードするための基盤となります。経営者がこれらの特性を持っていれば、組織のメンバーや関係者は信頼感を持ち、一緒に難局を乗り越える勇気や意欲を湧き立たせることができます。

組織全体が団結し、一致団結して困難な状況を乗り越える力を持つことができるのです。

向いている特徴（5）行動力がある

経営者として「考える」ことは非常に大切ですが、「実際に行動に移す」ことの重要性も等しく、そしてそれを迅速かつ的確に実施する能力が、計画やビジョンを現実のものとする上で不可欠となるのです。

経営者の役割は単に考えることだけではありません。考えることは大切ですが、それを具体的な行動に移さなければ、その考えやアイディアは思考の中に留まってしまいます。

例えば、ある会社が新しい商品を市場に投入するとき、そのアイディアや計画を思いつくことは一つのステップですが、それを実際に商品化し、販売して利益を上げるまでのプロセスには多くの行動が伴います。このように、考えることと行動することは経営においてセットとなっています。

また、経営者としてはただ行動するだけではなく、その行動が迅速かつ的確であることが求められます。市場の状況や消費者のニーズは日々変化しており、遅れてしまった行動は大きなチャンスを逃すことになりかねません。

また、的確な判断力を持って行動することで、無駄な時間を浪費することなく、計画やビジョンを効果的に実現することができます。

向いている特徴（6）判断力と決断力がある

経営とは、事業を適切に進めるための連続的な選択の連鎖です。毎日のように、新しい情報や変化が経営者の前に現れ、それに対する適切な対応や戦略の選択が求められます。

経営では新しい製品の投入を考える際、市場のニーズや競合との位置付け、資金の確保など、様々な要因を総合的に判断して最適な選択をしなければなりません。

このような経営判断ではまず情報を迅速にキャッチし、それを的確に解析する能力が不可欠です。情報は瞬時に変わることもあり、その変化に対応しながら最良の判断を下すことが求められるのです。

さらに、正確な判断だけでは足りません。一度、判断を下した後は、その判断に基づいて果断な行動を取ることが重要です。ためらい続けることで、大切なチャンスを逃してしまうリスクがあるからです。

経営者としての果断な決定は、組織全体の方向性を示すと同時に、社員や関係者への信頼も伴います。迅速で正確な判断を基にした果断な決定は、経営の安定性や成長をもたらす要因となります。

この能力が欠けていると、経営者としての信頼を失ったり、経営上のチャンスを逃す可能性が高まります。情報の正確な判断と、それに基づく果断な決定の能力は、経営者の成功を大きく左右する重要な要素であると言えるでしょう。

経営者に向いていない社長が取るべき対応策

社長に向いているタイプと向いていないタイプについて、“一般論”として先述しましたが、実は社長に向き/不向きは関係ありません。会社経営のスタイルは社長の数だけあり、ある意味どれも正解と言えるのです。

経営者はこうあるべきだという考えに囚われる必要はなく、あなたの思い通りにあなたのやり方で経営スタイルを確立していけばいいのです。社長業は学べば誰にでもできるものであり、社長としての仕事は「スキル」です。

社長としての「人を引っ張るスキル」は、大きくリーダーシップとマネジメントの２つがあります。

リーダーシップは未来を描いて指し示すこと。マネジメントはその未来の実現のために必要な行動をとることです。この２つに関しては、もともと備わっているものではなく、後天的に身に付けるものです。

社長と聞くと、周囲を惹きつけるカリスマ性と強烈なリーダーシップなどがイメージされるかもしれませんが、その素養は持っていても持っていなくてもいいものです。リーダーシップにもいろいろあり、全体を俯瞰する能力、公平公正な判断を下せる能力、思慮深さなどもリーダーシップに含まれます。

しかし、リーダーシップがあるだけでは組織は発展しません。会社としては、社長である自分自身が打ち出した方向性や下した判断を実行することによって利益を出していくこと、すなわちマネジメントも重要なのです。リーダーシップとマネジメントは車の両輪であり、どちらも社長が持つべきスキルです。

では、リーダーシップとマネジメントのスキルはどのようにして身に付けていけばよいのでしょうか。

ここで、実際にEOSを導入したある会社のお話しをします。

その会社の社長は２代目で、自分に自信が持てずに日々悩んでいました。先代と同じようなやり方はできないと自分で分かってはいたのですが、自分なりのやり方がわかるわけでもなく、また、先代の社長と一緒にやってきた社員と今後自分がうまくやれるかという不安がありました。

そこで私たちは、まずその社長に対して自分が理想とする組織の姿を具体的に思い浮かべてもらいました。その次に、何年後かにはその組織が実現しているために、具体的な行動計画にして落とし込んでもらいました。

さらに、その理想とする組織をどのように自分自身がハンドリングしていくのかという説明をし、EOSのツールを使って自走できるようになるまでサポートしました。漠然とした不安を言語化し、やるべきことが確認できたことで、社長は少しずつ自信を取り戻すことができました。

経営は初めからみんな出来るものではない

この記事では、社長に向いていない人の特徴について書きました。

あなたは、自分が社長に向いてないと感じたことはありませんか。

経営のトップに立つことは、確かに大きな重圧と責任が伴います。特に、経営の具体的な方法やスキルに自信がない場合、その不安はさらに増幅されることでしょう。

しかし、感じているその不安や迷いを解消し、自身の経営スキルを向上させる手助けができるのが、EOS（Entrepreneurial Operating System）です。

EOSは、経営における困難や課題を乗り越えるために開発され、世界中で多くの企業に導入されているフレームワークです。

EOSではまず、経営の方向性や目標を明確にすることで、企業全体の活力を引き出し、一致団結させることができます。それだけでなく、役割と責任の明確化を通じて、業務の効率や成果を向上させることも可能です。

経営に自信を持つことは、経営者としての成功を左右する重要な要素です。EOSを活用することで、あなたの経営スキルや知識を劇的に向上させ、企業の持続的な成功へと導く手助けをすることができます。

不安や迷いから解放され、自信を持って経営の舵取りをしていくために、EOSの力を借りてみませんか？

経営の迷いや困難を感じる社長さんは、ぜひEOSを試してみてくださいね。