社長が忙しい10の理由と余裕のない経営者の特徴！ベンチャーでも余裕のある会社の仕組みを学ぼう

社長が一日中忙しく、休む暇がない…その背後にはどのような理由が隠れているのでしょうか。

実は、社長が忙しい日々は単に「仕事が多い」からだけでなく、さまざまな経営上の要因から生じていることが多いのです。

企業のビジョンが定まっていない、適切な経営スキルが不足している、スタッフの管理が難しい…これらの理由と共に、多くの社長が直面している10の主な課題を深堀り。そして、これらの課題を克服するための解決策として、業務の仕組み化や必要な経営スキルの習得が挙げられます。

この記事を読むことで多忙を単なる運命として受け入れるのではなく、その原因を知って、より健全な経営を実現しましょう。

社長が忙しい、時間が無い理由

経営者、特に社長としての役割は非常に多岐にわたります。そのため、多くの社長が「忙しい」「時間がない」と感じるのは当然とも言えるでしょう。

では、具体的に社長が時間を取られる要因は何なのでしょうか。

理由（1）企業ビジョンが定まっていないから

社長が忙しい、時間がない理由の1個目は、企業ビジョンが定まっていないからです。

企業のビジョンは、組織の「羅針盤」とも言えるもので、それが明確でないと、日常の業務が迷子のようになってしまいます。例えば、旅行に出かけるとき、目的地が決まっていないとどうなるでしょうか。どの道を進むべきか、どこに立ち寄るべきか、そもそもどんな準備をすればよいのかがわからなくなり、効率的な進行が難しくなってしまいます。

このように、企業もビジョンが不明確であれば、具体的な業務の方向性を持たせることが困難です。その結果、業務の中で「これは重要なのか」「これは後回しにしても問題ないのか」といった判断をする基準が曖昧になります。

そして、それが起因となり、社長自身がどの業務を優先すべきかという判断に多くの時間を割くこととなるのです。長い時間をそのような判断に費やすことは、他の重要な経営課題への取り組みが遅れる原因となり、結果的に企業の成長や進展を妨げる可能性があります。

理由（2）社長の経営スキルが不足しているから

社長が忙しい、時間がない理由の2個目は、社長の経営スキルが不足しているからです。

経営者としての役割は、まるで船の船長のようなものです。船長がどの方向に進むべきか、いつ帆を張り、いつアンカーを下ろすべきかを決めるように、経営者も企業の方向性を決定し、具体的な業務の進め方やタイミングを指示します。

しかし、船長が海の知識や航海の技術を持っていない場合、船は簡単に暴風雨に飲み込まれる危険があるのと同じように、経営者が必要なスキルや経験を持っていないと、企業の運営においても困難が生じる可能性が高まります。

具体的に言うと、経営者が適切な知識や経験を持っていない場合、市場の動向を正確に捉えたり、競合他社の動きを予測したりするのが難しくなるのです。その結果、新しい商品やサービスの投入タイミングを逸したり、必要な投資を見逃してしまったりすることが考えられるのです。

さらに、社員や関連会社とのコミュニケーションもスムーズに行えなくなり、情報の伝達ミスや誤解が生じる可能性も高まります。

これらの問題が積み重なると、業務の遅延や時間の無駄が発生し、企業全体の生産性や競争力が低下するリスクが高まります。結果として、企業の成長や利益の拡大が妨げられることとなり、持続的な経営が難しくなることも。このように、経営者のスキルや経験は企業の成功にとって非常に重要な要素となるのです。

理由（3）スタッフが多すぎて管理できていないから

社長が忙しい、時間がない理由の3個目は、スタッフが多すぎて管理できていないからです。

企業経営において、人員は企業の活力となる重要な資源の一つですが、その数が過多になると新たな課題が生まれます。人が多くなることで、一人ひとりの役割や責任範囲が明確でなくなりがちです。例えば、大勢の人が一つの部屋にいて、誰が何をすべきかが定まっていないと、どうなるでしょうか。自然と混乱が生じ、同じことを重複して行うことや、逆に誰も手を付けない業務が出てくる可能性があります。

さらに、人の数が増えることで、コミュニケーションの難易度も上がります。たくさんの人とのやりとりを維持するのは容易なことではありません。必要な情報が伝わらなかったり、誤解が生じたりすることが多くなると、それが原因でのミスや過ちも増えてしまいます。

そして、これらの混乱やミスが頻発すると、経営トップである社長がそれらの対応に追われることが増えます。本来、社長が注力すべき経営戦略や大きな方向性の決定に時間を費やすべきなのに、細かい問題の対応に時間を取られてしまうのです。結果的に、経営全体の効率が低下し、企業の競争力が落ちるリスクも生まれます。

理由（4）IT化が進んでいなくて効率が悪いから

社長が忙しい、時間がない理由の4個目は、IT化が進んでいなくて効率が悪いからです。

現代のビジネスの舞台は、以前と比べて大きく変わってきました。特に、情報技術、通称ITの進化によって、私たちが働き方や業務の進め方を大きく変えることができるようになりました。例えば、クラウド技術のおかげで、どこからでも情報へのアクセスが可能になり、また自動化ツールやAI技術を用いれば、これまで手作業で行っていた一部の業務を効率的に進めることができます。

しかし、このようなITの恩恵を受けるためには、それを適切に活用することが必要です。もし、企業や組織が最新のIT技術やツールを取り入れることができない場合、どういった問題が生じるのでしょうか。

まず、業務効率が大きく低下します。現代の多くの業務は、ITを用いることで高速化や効率化が可能です。しかし、それが活用できない場合、従来の方法で業務を進める必要があり、その結果、多くの時間を要することとなります。また、手作業を続けることで、ヒューマンエラーのリスクも増え、業務にミスや遅延が生じやすくなります。

さらに、冗長な作業に時間を取られることが増えると、従業員のモチベーション低下や疲労の蓄積が生じ、長期的には企業の成長やイノベーションの妨げとなる可能性が高まるのです。

このように、現代のビジネス環境では、ITの活用は単なるオプションではなく、競争力を維持、あるいは拡大するための必須の要素となっています。

理由（5）現場作業へ過度な介入をしているから

社長が忙しい、時間がない理由の5個目は、現場作業へ過度な介入をしているからです。

経営者、特に社長の役割は非常に広範囲であり、企業全体の方向性を決定し、ビジョンや戦略を策定し、それを実行するためのリーダーシップを発揮することが求められます。このような大局的な視点を持ち続けるためには、経営者自身が日常の細かい業務に深く関与することなく、全体を俯瞰することが重要です。

しかし、社長が現場の業務の細部に過度に関与すると、大きな経営の流れや方向性を見失いやすくなります。例えば、あるプロジェクトの詳細なタスク管理や、日々のオペレーションの微細な調整に社長自身が直接関わると、それに多くの時間やエネルギーを費やすことになります。

その結果、企業全体の将来の戦略や、外部の市場環境の変化に対する対策など、よりマクロな視点での考慮や決断が後回しになる可能性が高まるのです。

さらに、社長が現場の細部に深く関与することは、組織内のスタッフの自律性や責任感を損なう可能性があります。従業員や部下が自らの役割や業務に対して自主的に取り組み、責任を持つことは、組織の成長や効率の向上に不可欠です。しかし、社長が細部まで指示や介入を行うことで、スタッフは「上からの指示を待つ」という姿勢を持ちやすくなり、自ら考えて行動する機会が減少します。これは、中長期的に組織の活力や柔軟性を失う要因となり得ます。

経営者が現場の業務に過度に関与することは、経営の大局的な視点を保つことや組織の健全な成長を妨げるリスクがあるため、適切な距離感を保つことが重要です。

理由（6）社長自身の時間単価を意識していないから

社長が忙しい、時間がない理由の6個目は、社長自身の時間単価を意識していないからです。

時間の価値を正しく理解することは、経営者やビジネスの成功の鍵となる要素の一つ。経営者、特に社長の時間は企業にとって非常に貴重な資源です。それは社長が企業の方向性を決定し、重要な意思決定を下す役割を担っているためです。この役割において、社長の時間がどのように使われるかは、その企業の成功や失敗に直結する可能性があります。

例えば、社長が自らの時間を低価値な業務、たとえば日常的な細かいタスクや過度な細部への関与に多く費やすと、結果的にビジョンの策定や重要な戦略的意思決定、外部との重要な交渉など、本来の役割である高価値な業務に対する時間が制限されてしまいます。このような状態は、経営の効率性や経営資源の最適な配置が困難となるため、企業全体の成果に悪影響を及ぼす可能性が高まるのです。

一方で、社長が自らの時間の価値を正確に認識し、それを高価値な業務に集中的に注ぐことができれば、企業の方向性や戦略が明確になり、組織全体の生産性や効率性が向上します。また、このようなリーダーシップのもとでは、従業員も自らの役割や責任を明確に理解し、それに従って効率的に行動することが促されます。

社長や経営者は自らの時間の価値を正しく認識し、それを最も効果的な方法で使うことが企業の成功のためには不可欠です。この考え方は、経営者だけでなく、すべてのプロフェッショナルにとっても有用な考え方と言えるでしょう。

理由（7）マイクロマネジメントができていないから

社長が忙しい、時間がない理由の7個目は、マイクロマネジメントができていないからです。

マイクロマネジメントとは、業務の細部に至るまでの詳細な管理や監督のことです。この管理手法が不足すると、その影響は企業の業務の質や効率性に大きく現れることがあります。

具体的には、日常の業務の中で生じる細かい問題や課題が適切に捉えられず、それが放置されることになります。たとえば、あるプロジェクトの中での小さなミスや不具合が、上層部や経営者の目に触れることなくそのまま進行してしまう可能性が高まるのです。

このような状態が続くと、小さな問題が積み重なって大きな問題となり、最終的には業務全体の非効率や生産性の低下を招くことが考えられます。また、細部の管理が疎かになると、スタッフ間のコミュニケーションも乏しくなりがちです。その結果、必要な情報が正確に伝わらなかったり、誤解が生じたりする可能性が高まります。

さらに、経営者や管理者が細部に目を向けないことは、従業員のモチベーションの低下や、組織内での説明責任が希薄になるという問題も引き起こす可能性があるのです。従業員は自分の業務が評価されていないと感じ、その結果として自らの業務に対する熱意や情熱を失うことがあります。

マイクロマネジメントは過度に行うとスタッフの自主性を奪うというデメリットがある一方で、その不足は業務の質や効率性を損なうリスクがあるため、適切なバランスで行うことが求められます。

理由（8）そもそもの単価設定が低いから

社長が忙しい、時間がない理由の8個目は、そもそもの単価設定が低いからです。

業務の単価とは、一つの仕事や取引に対して受け取る報酬のこと。この単価が低いというのは、他の競合業者や市場の平均よりも、自社が提供するサービスや商品の価格が低いという状態を意味します。一見、低価格は消費者にとって魅力的に思えるかもしれませんが、経営者やビジネスの視点から見ると、その影響は深刻なものとなることがあります。

低い単価で業務を行っていると、同じ売上を達成するために、高単価の場合と比べて多くの仕事の依頼や取引が必要です。例えば、1件10,000円での仕事を10件取るのと、1件20,000円での仕事を5件取るのとでは、後者の方が少ない件数で同じ売上を上げることができるということです。

このため、単価が低い場合、目標とする売上を達成するためには多くのクライアントや顧客との交渉や契約、そしてその後の業務処理が必要となります。これが結果として、時間の不足を招く原因となります。特に、質の高いサービスを提供するための時間や、新しい取引先との交渉の時間、さらには従業員の教育や研修の時間など、他の重要な業務に割くことができる時間が減少することが考えられるのです。

業務の単価設定が低いという選択は、短期的には顧客を増やす戦略として有効かもしれませんが、長期的にはその業務の持続性や経営の安定性を損なうリスクがあるため、慎重な判断とバランスが求められます。

理由（9）委任のシステムが不足しているから

社長が忙しい、時間がない理由の9個目は、委任のシステムが不足しているからです。

適切な委任のシステムとは、経営者や上層部が自身の業務や責任を部下や他のスタッフに頼む、つまり「委ねる」ための仕組みのこと。この委任は、経営者が全ての業務を一人でこなすことが難しい、または非効率的である場合に特に重要です。

もし、このような委任の仕組みが適切に機能していない場合、多くの業務や判断が社長や経営者の手に集中することとなります。結果として、社長は多くのタスクに追われ、細部の業務に時間を取られることとなり、経営全体を見渡す大局的な視点を持ち続けることが難しくなるかもしれません。

一方で、スタッフや部下たちの視点から見れば、彼らの能力や専門知識を十分に活用するチャンスが減少します。これは、彼らのモチベーションや成長の機会を奪う可能性があります。

例えば、あるスタッフが特定のプロジェクトやタスクに対する専門的な知識や経験を持っている場合、そのスタッフに業務を委任することで、プロジェクトの効率や質が向上する可能性があるのです。しかし、適切な委任のシステムがなければ、そのような機会を逃すこととなり、組織全体の業務の効率や質が低下するリスクが高まります。

適切な委任のシステムが組織にないと、一人の人間、特に経営者や社長が多くの業務に追われることとなり、組織全体のパフォーマンスや効率が低下するリスクがあるのです。また、スタッフの成長の機会やモチベーションも低下する可能性があります。

理由（10）環境が整っていないから

社長が忙しい、時間がない理由の10個目は、環境が整っていないからです。

組織の成功において、物理的環境や組織文化は非常に大きな役割を果たします。まず、物理的環境とは、オフィスの配置やデザイン、使用されている機器やツール、通路の広さなど、働く場の具体的な条件を指します。良い物理的環境は、社員が快適に働き、業務に集中するのに役立つのです。例えば、静かで十分な空間が確保されているオフィスでは、社員は仕事に集中しやすくなります。

一方、組織文化とは、組織内の価値観や慣習、振る舞いのパターン、社員間の関係性など、目に見えないが感じられる雰囲気や背景にある考え方を指します。健全な組織文化は、社員のモチベーションを高め、互いに協力し合って仕事を進めること。

しかし、これらの環境が整っていない場合、多くの問題が生じる可能性があります。物理的環境が不適切な場合、社員が不快感を感じやすくなり、業務の効率が低下することが考えられるのです。さらに、組織文化が乱れている場合、社員同士の摩擦が生じやすくなったり、業務への取り組み方にばらつきが出たりすることが考えられます。

このような状況では、社長や経営層が直接問題に介入し、対応する必要が出てきます。これには大変な時間やエネルギーが必要となり、結果的に他の重要な業務から目を逸らすこととなり、組織全体の業績にも影響を及ぼす可能性が。従って、物理的環境や組織文化の整備は、経営者にとって非常に重要な課題となるのです。

忙しい社長の業務は仕組み化で解決しよう

経営者が忙しいのは、多くのケースで業務が仕組み化されていないことが原因です。業務の仕組み化は、業務効率の向上や混乱の防止に繋がります。以下の方法を取り入れることで、忙しい社長も業務をスムーズに進めることができます。

明確な経営計画を決める

仕組み化の1個目は、明確な経営計画を決めることです。

経営計画とは、企業が将来に向けて設定する目標や実現するための具体的な手段をまとめた計画のことを指します。この経営計画を明確に設定することは、長い旅の際に目的地を明確にするようなものです。旅行を例に取れば、目的地を決めずに出発すると、どの道を進むべきか、何を準備すればよいのか、どのようなリスクがあるのかがわからず、迷子になってしまう可能性が高まります。

経営においても、計画が不明確であれば企業の方向性がぼやけ、日々の業務が無駄に散漫となり、結果として成果を上げるのが難しくなります。一方、経営計画をしっかりと設定することで、目指すべき方向や到達点が明確に。これによって、必要な人材や資金、機器などのリソースを効率的に配分できるようになります。また、どの業務が優先されるべきか、どの部分に重点を置くべきかなどの方針も明確にすることができます。

さらに、経営計画を明確にすることで、それを企業のメンバー全員で共有することが可能に。これは、チームとして同じ方向を向いて進むための非常に重要なステップです。計画が共有されていれば、それぞれの担当者や部門が協力しながら、計画に沿ったアクションを取ることができます。

経営計画を明確に設定することは、企業の成功への第一歩とも言えるでしょう。それにより、目的地が明確になり、必要なリソースや方針、タスクを整理し、全体の方向性を一致させることが可能になるのです。

組織の役割を明確にする

仕組み化の2個目は、組織の役割を明確にすることです。

企業や組織の中では、さまざまな部署やスタッフがそれぞれの業務に取り組んでいます。こうした中で、各部署やスタッフの役割が明確でないと、どこが何を担当しているのか、誰がどんな責任を持つのかがぼやけてしまい、結果として業務の進行がスムーズでなくなる可能性が高まります。

役割が不明確な状態では、業務の重複が生じることが考えられるのです。例えば、A部署とB部署が同じタスクに取り組むことになり、同じ業務が二重に行われる可能性があります。このような状態では、企業のリソースや時間が無駄に消費されてしまうことになります。

一方で、役割が明確でないために業務の見落としが生じる可能性も。特定のタスクや業務がどの部署やスタッフの責任範囲にも含まれていない場合、その業務が行われずに放置されるリスクがあります。このような見落としは、業績への悪影響やクライアントとの信頼を失う原因となることも考えられます。

そこで、各部署やスタッフの役割を明確にすることが非常に重要です。役割を明確にすることで、業務の範囲や責任がはっきりとし、どの部署やスタッフがどの業務を担当するのかが明確になります。これによって、前述したような業務の重複や見落としを効果的に防ぐことができます。

最終的に、役割を明確にすることで、業務の進行がスムーズになり、全体としての効率が向上するのです。スタッフそれぞれが自分の役割と責任を理解し、その範囲内で最適な業務の進行を図ることができるようになります。

目標管理の仕組みを作る

仕組み化の3個目は、目標管理の仕組みを作ることです。

目標とは、我々が達成したいと思う具体的な結果や状態のこと。日常の業務の中で、目標を持たずに行動すると、方向性が不明確になり、無駄な努力をしてしまうこともあるでしょう。逆に、明確な目標を設定することで、それに向かって努力する動機や意義を感じることができます。これは、業務の質や効率を大きく向上させる要因となります。

しかし、単に目標を設定するだけでは不十分です。例えば「売上を増加させる」という目標があったとしても、その方法や手段、期間が不明確であれば、実際の業務に活かすのは難しいでしょう。

そこで、目標を達成するための具体的なステップを設定することが求められます。このステップとは、目標に到達するための具体的な行動やタスクのことを指します。これによって、大きな目標に対する具体的なアプローチや方法が明確になり、スタッフや関係者は明確な方向性を持って業務に取り組むことができるようになるのです。

さらに、具体的なステップを設定することで、業務の進捗状況をチェックしやすくなります。例えば、あるプロジェクトの中で「1ヶ月後にはAタスクを完了する」というステップが設定されていれば、その期日が近づくにつれて、Aタスクの進捗状況を確認し、必要に応じて調整を行うことができます。

このように、目標を明確にし、それを達成するための具体的なステップを設定することで、業務における動機付けや意義を高めるだけでなく、進捗管理や調整もスムーズに行うことができるのです。このプロセスは、組織全体の効率や生産性を向上させる重要な要素となります。

タスク管理を共有する

仕組み化の4個目は、タスク管理を共有することです。

タスク管理ツールは、業務やプロジェクトの進捗を一目で確認したり、各メンバーが担当しているタスクを整理・管理するための便利なツールです。現代のビジネス環境では、多くの業務が複数のメンバーや部署間で行われることが一般的であり、その中で誰が何をしているのか、どの業務がどれくらい進んでいるのかを把握することは非常に重要です。

このようなタスク管理ツールを導入すると、全員がリアルタイムで業務の進捗や状況を確認することが可能になります。たとえば、Aさんが特定のタスクを完了したとき、それをツール上で更新することで、BさんやCさんもその情報をすぐに知ることができるのです。この情報共有のスピードアップは、業務の効率化やスムーズな進行に大きく貢献します。

また、全員が業務の状況を確認できる環境が整っていると、同じ業務を二重に行うという重複や、必要な業務を見落としてしまうというミスを大きく減少させることができます。例えば、Aさんがすでに完了したタスクをBさんが再度行ってしまう、というような無駄な作業を避けることができるのです。

つまり、タスク管理ツールを導入することで、チーム全体で業務の進行状況を共有できるようになり、それにより業務の効率や精度を向上させることが期待できるのです。このようなツールの活用は、特に多人数でのプロジェクトや複雑な業務の管理において、非常に価値のあるものとなります。

日報を簡易的に管理できるようにする

仕組み化の5個目は、日報を簡易的に管理できるようにすることです。

日報は、従業員がその日の業務内容や達成状況、困っていることなどをまとめて報告する文書のことを指します。従来の日報は紙ベースで行われることが多く、その確認や管理は経営者や上司にとって時間がかかるものでした。しかし、簡潔かつ効率的に管理するシステムを導入することで、この過程が大きく変わります。

このようなシステムを導入することで、日報はデジタル化され、一元的な場所で一覧性よく整理されるようになります。社長や管理職は、ログインするだけでその日の全ての日報を手軽に閲覧できるようになるため、個別に紙の束をめくる手間がなくなるのです。さらに、検索機能やフィルタリング機能を使えば、特定の従業員や日付、キーワードに関連する報告をすぐに抽出して確認することも可能になります。

このようなシステムの導入により、社長は日々の業務の状況を迅速に把握することができるようになるわけです。従業員が何に取り組んでいるのか、どんな成果を上げているのか、またどんな課題や困りごとがあるのかを瞬時に知ることができるため、その情報を基に適切な指示やアドバイスを出すことが格段に容易になります。

例えば、ある部署が特定の業務に苦戦していることが日報から明らかになれば、社長は即座にサポートや追加のリソースを提供する指示を出すことができるのです。

日報管理のシステム化は、社長や経営者にとって業務の進行状況や従業員の状態をリアルタイムで知る上で非常に有効な手段となります。これによって、迅速かつ的確な経営判断を下すための情報が手に入るようになるのです。

社内用語やアカウントを社内で共有する

仕組み化の6個目は、社内用語やアカウントを社内で共有することです。

コミュニケーションは、組織の中での情報伝達や認識の共有を行う上で不可欠な要素。しかし、大きな組織や多岐にわたる業務を持つ組織では、異なる部署や役職、さらには新たに参加したメンバー同士の間で、専門用語の認識やアカウント情報などの基本的な情報が異なる場合があります。これがコミュニケーションの障壁となり、ミスの原因や業務の遅延を招くことが考えられるのです。

このような背景から、社内でのコミュニケーションをスムーズにするための仕組みを確立することが求められます。具体的には、組織内で使用される用語の定義やアカウント情報などの基本的な情報を一元的に管理・共有するシステムや手段を導入することが考えられます。例えば、社内の専門用語に関する辞書やデータベースを作成し、それを社内ネットワークでアクセス可能にすることで、誤解や情報の齟齬を防ぐことができるのです。

また、新しいメンバーが組織に参加した際には、この仕組みを活用して早期に必要な情報や知識を習得することができます。これによって、新人のオンボーディング（組織への適応）期間を短縮し、早期に業務に参加することが可能となります。

さらに、部署間のコミュニケーションもこの仕組みを利用して円滑に進めることも可能です。異なる部署が同じ情報基盤を共有することで、業務の進捗状況や問題点、さらには改善提案などを迅速かつ正確に伝達することができるのです。

用語やアカウント情報などの基本的な情報を共有する仕組みを確立することは、社内コミュニケーションの質を向上させるだけでなく、業務の効率化や組織全体の生産性向上にもつながります。

社長の考えを社内報で共有する

仕組み化の7個目は、社長の考えを社内報で共有することです。

経営者や社長が持つ思考やビジョンは、会社の将来を示す大切な指針となります。これは、会社が目指す方向や理念、未来の姿を示すもので、このビジョンをしっかりと共有することは、組織全体が一つの方向に進むための基盤を築くうえで極めて重要です。

しかし、日々の業務の中で多忙な社員が、社長の思考やビジョンを常に正確に把握するのは難しいこともあります。そこで、定期的に社内報という手段を通じてこれを共有することは有効です。社内報は、社員全員に向けた情報伝達のツールであり、この中で社長のメッセージや考えを伝えることで、社員一人ひとりがその内容を深く理解する機会を得ることができます。

このようにして社長の思考やビジョンを定期的に共有することにより、社員全体が会社の経営方針や目指すべき方向を明確に把握することができます。そして、その結果、業務を進める際にもその方向性に沿った行動や判断をすることが可能。具体的には、新しいプロジェクトの取り組みや日々の業務の優先順位など、多くの業務上の判断基準が、この共有されたビジョンに基づいて形成されることでしょう。

社長の思考やビジョンの定期的な共有は、組織としての一致した行動や意識を形成し、経営方針に従った効果的な業務遂行を実現するための鍵となります。

忙しい社長に不足している経営スキルとは

経営者としての役割は多岐にわたり、常に多くの業務に追われる社長たちは、必要な経営スキルを身につけるのが難しいこともあるのです。以下は、忙しい社長が不足しがちな経営スキルについて解説します。

素早い決断力

ビジネスの世界は、一言で言えば「移り変わりが激しい」場所です。市場のニーズ、競合の動向、技術の革新など、さまざまな要因が絡み合い、絶えず変動しているのがその特徴です。このような流動的な環境の中で、経営者やビジネスリーダーは日々の業務を進める上で、多くの判断を迫られます。

しかし、こうした判断を下す際には、時に迅速さが求められることも多いです。例えば、新しいビジネスチャンスが現れたときや、予期せぬ問題が発生したときなど、迅速な対応が必要となる場面は数多くあります。

そうした状況で、あまりにも慎重になりすぎて時間をかけて情報収集を続けると、その間に大切なビジネスのチャンスを逸してしまうリスクが高まるのです。また、競合他社に先を越されてしまうことで、ビジネス上の損失を被ることも考えられます。

ただし、迅速な判断だけでは十分ではありません。急いで決断を下すことで、後から見れば間違った選択をしてしまったという事態を避けるためには、その決断が的確である必要があります。このバランスを取る能力、つまり「速さ」と「正確さ」を両立させるスキルは、経営者やビジネスリーダーとしての成功を左右する重要な要素となります。

ビジネスの舞台で成功を収めるためには、変化する環境の中で素早く、かつ的確な判断を下すことができるスキルを身につけることが欠かせません。そして、これは経営者やリーダーの中心的な役割として、日々の業務遂行において極めて重要なものとなるでしょう。

資金の管理

経営とは、企業を円滑に運営し、その発展を目指す活動全体を指しますが、その中心的な役割を果たすのが「資金管理」となります。資金管理は、文字通り、企業が持っているお金の動きを管理することを指します。これは、家計簿をつけることに似ていますが、企業のスケールに合わせて、より複雑で洗練された方法で行われます。

まず、企業が将来どれくらいのお金を得ることができるか、すなわち「収益予測」を行うことが重要です。この予測に基づき、どの時期にどれくらいの資金が必要になるのか、または余るのかを計画することを「キャッシュフローの最適化」と言います。これは、企業の健全な運営において欠かせない作業です。

さらに、企業は外部からの資金を必要とすることが多々あります。例えば、新しい製品を開発したい、新しい店舗を出店したいといった投資を行うための資金や、一時的な資金不足を補うための資金などです。このような場面で、最も適切な方法で資金を調達する能力も、資金管理に含まれる要点となります。

そして、これらの財務に関する知識や、それをうまく活用して資金を効果的に管理するスキルは、経営者や企業のリーダーにとって非常に重要です。なぜなら、資金管理が不十分だと、企業はお金の流れに乱れが生じ、最悪の場合、倒産という結果を招く可能性があるからです。

つまり、資金管理は企業の健全な運営のためのライフラインとも言えるもので、それを適切に行うことが、企業の長期的な成功や存続に直結します。

人材の育成

企業を成功に導くためには、社長の力だけでは足りないというのが一般的な認識です。それはなぜかというと、企業は多くの社員から構成される大きな組織であり、その全ての動きや業務を社長一人で管理・実行することは非常に困難だからです。そのため、企業の持続的な成長や発展のためには、次世代を担うリーダーや、企業の成長を支えるキーパーソンをしっかりと育成することが不可欠です。

ここで重要なのが、人材マネジメントのスキルです。まず、企業内の中で将来的なリーダーやキーパーソンになり得る人材を正確に見極める能力が求められます。そのためには、社員の能力やポテンシャル、適性を深く理解することが大切です。また、一度見極めた人材をただ放置するのではなく、その人材がさらに成長できるような育成プログラムを導入することも大切です。

これによって、社員は自らのキャリアやスキルアップの道筋が見え、モチベーションを高めながら働くことができます。

さらに、育成中の社員には適切なフィードバックの提供が欠かせません。良い点や成功体験だけでなく、改善が必要な点や失敗に対しても、的確かつ建設的なフィードバックを与えることで、社員は自分の成長点を理解し、より高いレベルを目指すことができるようになります。

社長や経営陣が人材マネジメントの能力を持ち合わせていると、組織全体の力を高め、企業の競争力を持続的に強化することができるのです。これは、企業の長期的な成功を追求する上で、非常に大きな要因となります。

責任に対する考え方

経営者の役割は、企業全体の方向性を決定し、それを実現するためのリーダーシップを発揮することが求められます。経営判断の結果によっては、多くの社員や関係者、さらには企業そのものの運命が左右されることもあるので、その重大性は言うまでもありません。

しかし、経営者がすべての責任を一人で背負ってしまうと、それは健康や精神面での過度なストレスとなり、業務の過重ともなり得ます。例えば、すべての業務や判断を自分だけで行おうとすると、その量や重さから疲弊してしまい、結果として判断ミスやミスマネジメントを起こすリスクが高まるかもしれません。

こうした過度なプレッシャーを避けるためには、まず、適切な責任の分散が重要です。経営者の周りには多くの能力を持った社員やリーダーがいるため、彼らと責任や業務を共有し、チームとしての力を最大限に発揮することが求められます。このようにして、経営者一人の負担を減少させるとともに、組織全体としての効率や生産性も向上させることができます。

また、経営者としては、すべての判断や行動が成功するわけではありません。時には失敗や誤りが生じることも避けられません。その際、その失敗を受け入れ、そして学びとして次に活かす柔軟な心構えを持つことが大切です。このような心構えを持つことで、失敗からの回復や新たな挑戦への動機付けが生まれ、持続的な成長を支える土台となります。

経営者としての責任は確かに重大ですが、その責任を適切に分散させ、失敗を恐れず学びとして取り入れる柔軟性を持つことで、健全な経営を実現することが可能となります。

得意分野の活用

経営とは、多岐にわたるスキルや知識が必要とされる非常に幅広い分野です。経営者が事業計画の策定から財務管理、人材育成、マーケティング戦略の策定に至るまで、あらゆる業務の全てにおいて均等に高いスキルを持っていることは、実際には非常に難しいと言わざるを得ません。しかし、それが難しいからと言って経営が不可能であるわけではありません。

重要なのは、自分の得意分野や特技、言い換えれば「強み」を明確に認識し、その強みを最大限に活用することです。例えば、ある経営者がマーケティングに関する深い知識や経験を持っているならば、そのスキルを活かして企業のマーケティング戦略を主導することが考えられます。一方で、財務や人材育成には自身の経験が乏しい場合、その分野の専門家や他のリーダーにその役割を託すことが考えられます。

このように、自分の強みを明確にし、それを経営の中心として位置づけることで、他のリーダーや社員との役割分担もスムーズになるのです。役割分担が明確になることで、組織全体の効率が向上し、それぞれが得意分野での最大の成果を出すことができるようになります。

さらに、自分の強みを理解し、それを誇りとして経営に活かすことは、経営者のリーダーシップを高める上で非常に有効です。社員や関係者は、経営者が自分の得意分野を持ち、それを活かしていることを見て、信頼感を持つことができるから。

経営者が全てのスキルを均等に持つことは難しくとも、自分の強みを明確にし、それを活かすことで、経営の質を高めることができるのです。

忙しい社長こそ注力すべき経営者としての仕事内容

企業の経営者である社長の役割は、その影響力が非常に大きく、企業の方向性や組織の文化、働くスタッフのモチベーションに至るまで多岐にわたります。

続いては、忙しい社長こそ注力すべき経営者としての仕事内容について詳しく見ていきましょう。

事業目標の設定

事業を進める上で、どの方向に進むべきかを示す「コンパス」のようなものが必要です。この「コンパス」の役割を果たすのが、社長が設定する事業目標です。この事業目標は、会社が追求する価値や達成すべき成果を示すものとして、組織全体にとって非常に重要な役割を果たします。

具体的に言うと、もし事業目標が明確に設定されている場合、スタッフはその目標を基に「私たちはこのような結果を目指している」という共通の理解を持つことができます。これによって、日々の業務の中での判断や行動の方向性が一致し、一丸となってその目標に向かって取り組むことが可能となります。例えば、新商品の開発や営業戦略の立案など、様々な業務においても、事業目標を参照しながら最適な判断や行動を選ぶことができるのです。

一方、事業目標が不明確な場合、それぞれのスタッフが異なる解釈や方向性を持つ可能性が高まります。これによって、同じ組織内であっても、異なる目標や価値観を持った業務遂行が行われることとなり、結果的に組織全体としての効率や一貫性が失われる恐れがあります。スタッフ同士のコミュニケーションも難しくなるでしょう。

このように、社長が設定する事業目標は、組織の行動や判断の基準となるものであり、それが明確であるかどうかは組織全体の業務遂行の質や効率に大きく影響します。したがって、明確な目標設定は、組織が成果を上げるための基本的な要素と言えるでしょう。

集客戦略の策定

集客戦略とは、文字通りお客様を自社の製品やサービスに引き寄せるための戦略的アプローチのことを指します。この戦略は、企業の収益や成長を直接的に支える重要な要素であり、どのようなお客様をターゲットとし、どのようにしてそのお客様を引き寄せ、満足させるのかという基本的な方向性を示すものです。

特に、社長が策定する集客戦略は、会社全体のマーケティングや営業活動の基盤となるものであり、具体的な広告の出稿方法や営業手法、製品の価格設定などの具体的な施策が、この戦略に基づいて決定されます。

もし、この集客戦略が的確に策定されている場合、企業は効果的な広告や営業活動を展開することができ、結果的に多くのお客様を引き寄せ、高い収益を上げることが可能となります。このような成功した集客戦略は、企業の成長を加速させる大きな原動力となるのです。

しかし、社長が誤った集客戦略を策定してしまった場合、その影響は非常に大きいです。たとえば、ターゲットとするお客様のニーズや期待を正確に捉えられなかった場合や、市場の動向を見誤った場合など、様々な要因により企業のマーケティングや営業活動は効果を発揮できず、多くの時間やお金、そして人的リソースが無駄に消費されることとなります。このような状況は、企業の競争力を低下させる大きなリスクとなり、持続的な成長の妨げとなるでしょう。

集客戦略は企業の未来を大きく左右するものであり、それを策定する社長の役割は非常に重要です。適切な戦略を策定することで企業は輝かしい未来を迎えることができる一方、誤った方向に進んでしまうと大きな打撃を受ける可能性があるのです。

資金の流れの管理

資金の流れとは、具体的には企業の収入と支出、そしてその差額に関するものを指します。この収入と支出のバランスは、企業が健全に経営されているかどうかのバロメーターのようなものであり、それを適切に管理することは非常に重要です。

例えば、家計における収入と支出のバランスが取れていないと、貯蓄ができなかったり、逆に借金を抱えるリスクが高まったりしますよね。それと同じように、企業においても収入（売上など）と支出（経費や投資）のバランスが重要です。

社長が持つ資金管理のスキルや方針は、この収入と支出のバランスをどのように取るかを決定する要因となります。例えば、どのような事業やプロジェクトに投資をするのか、また日常の経営活動でどれだけの経費をかけるのか、そして資金が足りない場合にはどのようにして資金を調達するのか、といった大切な決定が、社長の資金管理のスキルや方針に基づいて行われます。

もし、この資金の管理が適切に行われている場合、企業は収入を上回るような過度な支出をせず、また必要な投資を行うことで新しいビジネスチャンスを掴むことができるでしょう。このようなバランスの取れた経営を続けることで、企業は安定的に成長していくことが期待できます。

逆に、資金の管理が不適切であると、企業の財務が悪化し、借金が増加するなどのリスクが生じます。その結果、企業の存続そのものが危うくなることも考えられるのです。

このように、資金の流れをきちんと管理することは、企業の健全な経営を維持するための極めて重要な役割を果たしています。そしてその核となるのが、社長の資金管理のスキルや方針なのです。

ビジョンの策定と指揮

ビジョンとは、企業が将来達成したい目標や理想の姿を示すものです。これは、単なる数字や目標だけでなく、企業がどのような価値を持ち、どのような社会を目指しているのかという大きな方向性を示すものと言えます。たとえば、「環境に優しい社会の実現」というビジョンを掲げる企業なら、その製品やサービス、経営活動全般が環境問題を解決する方向に進められることを意味します。

社長が策定するビジョンは、その企業の船の進む方向を示すコンパスのようなものです。社長自身がこのビジョンを心から信じ、情熱をもってそれを伝え、指揮を執ることで、企業の中の多くのスタッフもその方向に共鳴します。彼らは、このビジョンを実現するための日々の業務やプロジェクトに一層の情熱を持って取り組むことになるでしょう。

しかし、もしビジョンが曖昧であったり、それを示す社長の指揮やメッセージが一貫していない場合、スタッフは何を目指して行動すればいいのか迷ってしまいます。結果として、組織全体の動きは鈍くなり、新しいアイディアや方法、いわゆる「イノベーション」の創出も難しくなる可能性が高まります。これはまるで、目的地を知らずに航海を続ける船のようなもので、風に流されるだけで目的地に到達することは難しいでしょう。

そのため、ビジョンは企業の未来を示す非常に大切なものであり、それを策定し、一貫して伝え、実行する役割を持つ社長の役割は非常に重要です。それによって、組織全体が一丸となって、明確な方向に向かって進むことが可能となるのです。

社長の忙しさを解消する方法

それでは、社長の忙しさを解消する方法について考えてみましょう。

社長が忙しさを解消する方法（1）：会社の現状を正しく認識する

 社長がいつも見ている先は会社の進むべき未来であり、まさに今ここで起こっている現実的な問題については意外と把握していないものです。社長が自らの忙しさを解消したいのであれば、まずは会社の現状にしっかりと目を向け、抱えている課題を棚卸ししてみることです。

現状に対する深い洞察があってこそ進むべき方向が明確に見えてくるので、迷いや無駄な行動がなくなります。

社長が忙しさを解消する方法（2）：効率的な働き方、スケジューリングをする

 会社の現状把握ができたら、次は会社における自らの最も効率的な働き方を決めていきます。社長としてのスタンスを確立し、どのような役割を担えばよいのか慎重に検討しましょう。

そしてある程度自分の働き方が見えてきたら、具体的にスケジュールに落とし込んでいきましょう。

忙しさを解消することよりも、出来た時間で何をするかが重要

 社長が忙しいということは、裏を返せばそれだけ会社が健全に機能しているということでもあります。どれだけ効率的な働き方が確立されても、捻出された時間には次々と予定が埋まってしまうものです。

そうなると、社長は忙しさを解消するよりも、業務の無駄を極限まで減らして捻出された時間に何をするかということに注力した方がいいかもしれません。

忙しいという状況は諦めて、自らに与えられた時間の質を上げていくことが大事です。

社長が「正しく」忙しくなるためには

社長には社長のやるべきことがあります。つまり、社長は「正しく」忙しくなる必要があるのです。

社長の忙しさを解消して社長が本当にやるべきこと

最も重要なのは権限委譲を行うこと

社長が持っている権限を洗い出してみましょう。社長の仕事とは、「何かを決定する」ことがほとんどですが、社長が行うべき決定とは何かと考えると、究極的には経営そのものに関することに集約されるので、その他諸々の決定に関する権限はいっそのこと社長以外の人間に譲ってもいいということになるのではないでしょうか。

経営陣や上級管理職、場合によってはリーダークラスの社員でもいいかもしれません。社員に裁量をもたせ、何かしらの権限を与えると、業務に対する当事者意識も強化されるものです。社長に全ての権限があるようなワンマン経営では社長はいつまでも「無駄に忙しい」状況から抜け出せません。

大胆に権限委譲することで、チームとして業務を遂行するというスタイルが確立され、社長の忙しさが解消されるのです。

適切な人に適切な仕事を与えることで、社長がしなくてはいけない仕事に集中する

 適材適所という考えは組織論の定番であり、また真理でもあります。人には得意/不得意や向き/不向きがあり、持っているスキルや専門性も異なるので、個々の能力が最大化される環境に人（社員）を配置することが会社の発展にとって重要なのです。

社長の仕事を細分化したとき、社長以外の人間（社員）がやる方が高い成果を出せる業務領域は多くあるはずです。

社長が自らの仕事に集中するためには、社長の仕事を社長にしかできない部分だけに絞り、その他の業務に関しては業務ごとに最も高いパフォーマンスを発揮できる社員に任せてしまいましょう。

現場の仕事から会社を動かす仕事へ

冒頭でも述べましたが、社長の忙しさが問題となるのはプレーヤーとしての忙しさだった場合です。

しかし、その忙しさが社長＝最高経営責任者としての忙しさだった場合は、それは極めて健全な忙しさなので問題はないでしょう。社長の忙しさは会社の方向性を定めることや経営に関する重要な決定を行うなど、会社そのものを動かすことに関する忙しさでなければなりません。

つまり、社長の忙しさとは“社長にしかできないこと”で忙しいことが正しいのです。 

正しい人に正しい権限を与える　EOSで、中小企業の天井を突破しましょう

 社長が忙しいのは悪いことではありません。しかし、その忙しさが「正しい忙しさ」なのかどうかは厳しく判断すべきです。もし社長の忙しさというものが、社長がやらなくてもよい業務で忙しい場合は、一度現状の会社の組織図を見直してみましょう。

私たちEOSが提唱する組織図＝アカウンタビリティチャートでは、「ビジョナリー」「インテグレーター」が上に位置し、その下に「営業・マーケティング」「オペレーション」「バックオフィス」という３つの機能が存在しています。

EOSではこれらを“椅子”と呼んでいます。そして、正しい人を正しい椅子に座らせる＝正しい権限を与えることこそが組織の発展のために重要だと考えています。現状として、すべての椅子に社長が座っていることもあるでしょう。

たとえば、「営業・マーケティング」「バックオフィス」の２つの機能について、完全に任せることができる人を育成または採用することができたら、  社長は「インテグレーター」の機能に特化することができます。

 インテグレーターとは、会社の主要な機能を調和させながら統括する人です。主要機能の担当者が優秀であれば、組織全体には健全な摩擦と緊張感が生まれることでしょう。インテグレーターは、組織の接着剤として、そのような摩擦を推進力へと変えていくのです。 

 まずは、あなたの組織を客観視するために、EOSの「組織のチェックアップ」を試してみてはいかがでしょうか。ご自身では気付くことができない組織としての問題点がわかり、社長としての課題が見えてくるかもしれません。 

まとめ

社長が感じる忙しさや時間のなさは、多くの理由に起因しています。まず、企業のビジョンがはっきりとしていないこと、経営スキルの不足、スタッフの過多な管理、効率の低いITシステムの利用、現場への過度な関与、時間の価値を正しく評価しない姿勢、マイクロマネジメントの不足、価格設定の問題、委任の不足、そして環境が整っていないことなどが挙げられます。

社長や経営者が日々忙しいと感じる理由を探っている方、その答えは経営戦略の策定、人事の決定、業績のフォローアップなど、企業を運営する上での多岐にわたる業務の中にあります。

経営層は、社員一人ひとりの仕事内容に加え、企業全体の方向性やビジョンを持ち、それを達成するための戦略を定めるという大きな責任を背負っているのです。そのため、細かい業務から戦略的な業務まで、多くの仕事を一手に引き受けることが多いのです。

しかし、このような日々の忙しさを軽減し、効率的に経営を行うための方法があります。それがEOS（Entrepreneurial Operating System）です。EOSは中小企業の成長と経営をサポートする経営フレームワークとして、ビジョンの明確化、正確なデータを基にした意思決定、業績の改善など、企業が直面するさまざまな課題の解決を目指しています。

EOSを取り入れることで、経営の方向性が明確になり、組織全体が共通の目標に向かって動くことが可能となります。また、日々の業務の効率化や業績の向上を実現することで、社長や経営者の業務の負担を軽減し、より重要な戦略的な業務に集中することが可能です。

もし、経営の忙しさや業務の非効率性に悩んでいるのであれば、EOSを導入することを検討してみると良いでしょう。企業の成長とともに忙しさが増してきた社長や経営者の方々にとって、EOSはその課題の解決をサポートする有効な手段となることでしょう。

なぜかずっと忙しくて仕組みづくりができないという社長さんはぜひ、EOSの導入を試してみてくださいね。